仮想通貨

これからの時代、仮想通貨に将来性はある?メリット・デメリットは?

2021-06-15

2020年末から21年にかけてビットコインの価格が急騰しましたが、5月に入り急落しています。すでに仮想通貨に投資している人や、これから始めてみたい人にとって、仮想通貨の将来性は気になるところではないでしょうか。

今回は仮想通貨の将来性について、仮想通貨のメリットとデメリット、著名人の発言から考えていきます。

最後にカジノミーで使える仮想通貨の将来性についても解説しますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

仮想通貨のメリット

まず仮想通貨の代表的なメリットを、3つ解説していきます。

メリット1. 迅速に送金でき、手数料が安い

仮想通貨は、銀行システムによる送金と比べ、迅速に着金し、送金手数料が安いというメリットがあります。

ビットコインやイーサリアムなど、仮想通貨の種類によっては、ネットワークの混雑時は送金に時間がかかり、送金手数料が高くなる場合もありますが、基本的には仮想通貨の送金は迅速で、手数料は安価です。

特に海外送金の場合は仮想通貨を利用するメリットは大きく、時間も手数料も大幅に節約することができます。

メリット2. 国によっては自国通貨より安定している場合がある

日本では、「国の財政が悪化して破綻し、ある日突然日本円が使えなくなる」というような状況を想像する人は少ないでしょう。

しかし、アフリカや中南米などの国家では、デフォルト(債務不履行)に陥るなどして、自国通貨が無価値になってしまう事態が実際に起きています。直近では、2020年5月にアルゼンチンが6年ぶり9度目のデフォルトとなりました。

このようにデフォルトに陥るリスクを抱えているような国では、自国通貨よりも仮想通貨を持つ方が安全である場合があります。自国が破綻してしまった場合でも、自国通貨ではなく仮想通貨で保有しておけば、自分の資金を守ることができるからです。

また、アフリカなどの開発途上国では、銀行の支店やATMの数が十分でないなど、金融インフラが十分でない場合が少なくありません。

スマートフォンがあれば金融サービスにアクセスできる仮想通貨は金融包摂の鍵であり、今後さらに普及していくことが期待されます。

メリット3. 不正に強く、情報の透明性が高い

ビットコインをはじめとした多くの仮想通貨では、ネットワーク上の取引データが「ブロック」(記録のかたまり)に格納され、「チェーン」(鎖)のように連なっていく「ブロックチェーン技術」が活用されています。

ブロックチェーンの技術によって、仮想通貨取引データの改ざんはほとんど不可能であり、また、ブロックチェーン上のデータは、個人情報とは結びつかない形で全世界に公開されているため、取引の透明性が非常に高いという特長を持っています。

仮想通貨を使うことで、お金の流れや取引は信頼できるものになるのです。

ブロックチェーンは分散型台帳とも呼ばれており、ネットワークに参加するすべてのユーザーが同じ「台帳」を共有しています。あるユーザーが持つ台帳がダウンしたとしても、他のユーザーが保有する台帳があるので、システムはダウンすることなく稼働し続けます。

ブロックチェーン技術を使った仮想通貨は、不正に強く情報の透明性が高い上、システムダウンにも強いというメリットがあります。

仮想通貨のデメリット

次に、仮想通貨のデメリットについても確認しておきましょう。仮想通貨のデメリットとして、主に以下の3つが挙げられます。

デメリット1.電力消費量が大きく環境に優しくない

ビットコインなどの仮想通貨の取引に欠かせないマイニングは、電力消費量が大きいという問題があります。

マイニングとは、仮想通貨の取引データを台帳に書き込む作業のことで、マイニングを行った人は、報酬として仮想通貨を受け取ることができます。

マイニングはコンピュータによる膨大な計算作業が必要なため、大量の電気を消費します。

電気代の安い中国の奥地などで、石炭による火力発電を用いた大量のマイニングが行われるなど、マイニングによる環境への悪影響が指摘されています。

2021年5月には、電気自動車メーカーであるテスラ社のイーロン・マスクCEOが、ビットコインのマイニングが、環境に優しい再生可能エネルギーによってまかなわれるようになるまで、ビットコインによるテスラ車の購入を停止すると発表しました。

しかし、このようなマイニングによる環境問題に対処するため、水力発電や風力発電など再生可能エネルギーを活用する動きは数年前から拡大し続けています。

また、時価総額2位の仮想通貨であるイーサリアムは、マイニングのアルゴリズムをPoW(プルーフ・オブ・ワーク)からPoS(プルーフ・オブ・ステーク)に移行することで、消費電力の大幅な節約を目指しています。

さまざまな種類の仮想通貨が、すでに電力消費を抑制する工夫を取り入れており、または今後のアップデートで対応しようとしています。仮想通貨に関わる環境問題は、時間とともに改善していくのではないでしょうか。

デメリット2.セキュリティ面の課題

仮想通貨をめぐっては、これまでたびたびセキュリティ面の懸念が指摘されてきました。

2014年に仮想通貨取引所マウントゴックスがハッキングされた事件は、大きなニュースとなり、仮想通貨への不信感が高まりました。

さらに2018年に仮想通貨取引所コインチェックがハッキングされた事件では、被害総額が約580億円にものぼり、世界的な注目を集めました。

仮想通貨の黎明期においては、規制が十分ではなかったため、このような問題が起こってしまいました。

しかし、近年では、仮想通貨の管理がずさんな企業の出現を防ぐために、法整備が進んだり、一般社団法人日本暗号資産取引業協会など自主規制団体による対応が進められたりしています。

仮想通貨関連のハッキングは、仮想通貨・ブロックチェーン自体に対してではなく、取引所に対してのものがほとんどです。優良な仮想通貨のセキュリティは非常に高いため、仮想通貨取引所の選定や個人がウォレットを使って仮想通貨を管理する際は、細心の注意が求められています。

デメリット3.税金が高い

仮想通貨は税金の高さがたびたび指摘されています。海外ではシンガポールなど税率が低い国もありますが、日本の場合は仮想通貨にかかる最高税率は、住民税と合わせると55%と非常に高いです。

仮想通貨による利益は雑所得に分類され、総合課税の対象となるため、所得の高い人ほど多くの税金を払わなくてはなりません。

一方で株式投資やFXによる利益は分離課税のため、一律で20.315%の税金で済みます。2012年に、FXが誕生から14年後に分離課税となったように、仮想通貨の税制についても、今後整備されていく可能性も考えられます。

仮想通貨の将来性は?

仮想通貨は、現時点では環境に優しくない、税金が高いなどの側面はあるものの、今後これらのデメリットは改善される可能性が高いと考えられています。

送金の迅速さや手数料の安さ、金融包摂、改ざんできないため、取引が信頼できるなどのメリットを考えれば、既存の通貨と共存しながら使われていくとの見方は多数あります。

イーロン・マスク氏はビットコインの電力消費に懸念を示しながらも、基本的には仮想通貨を法定通貨よりも支持するとの意見を表明しています。

ツイッターの共同創業者ジャック・ドーシー氏は、ビットコインはインターネットの独自通貨になるか、オンライン決済の主軸になるとの見方を示しています。

ベンチャーキャピタル大手ドレイパー・ベンチャー・ネットワークを率いる米国の投資家ティム・ドレイパー氏は、ビットコインは22年末までに25万ドルに達するという予測を出しています。

マーク・ザッカーバーグ氏のフェイスブックは、仮想通貨に将来性を感じ独自の仮想通貨「Diem」を発行する構想を打ち出しています。

価格の乱高下が激しく短期投資で注目されがちな仮想通貨ですが、長期的に考えても将来性のある分野だと考えている人は多いようです。

カジノミーで使える仮想通貨の将来性をチェック!

カジノミーでは、仮想通貨のビットコイン、イーサリアム、リップル、ライトコインを入出金のどちらにも利用することができます。

それぞれの仮想通貨の将来性をチェックしてみましょう!

1. ビットコイン

数ある仮想通貨の中でも、抜群の知名度を誇るビットコイン。

トレードで利益を得る投機対象としてのイメージが強いですが、近年では決済手段としても、大企業によるビットコインの導入が進んでいます。

日本では2017年にビックカメラがビットコイン決済を導入して大きな話題となり、その後も実店舗や通販でビットコイン決済に対応する企業が増え続けています。

アメリカの人気コーヒーチェーン店のスターバックスでも、デジタル資産取引プラットフォームのバックト(Bakkt)と提携し、ビットコイン決済の実証実験を進めています。

さらに、オーストラリアやニュージーランドでは、ビットコインでコカ・コーラなどが買える自動販売機も登場しています。

また、アメリカではビットコインETFの承認、上場に向けた動きが進んでいます。ビットコインETFが承認されれば、株式と同じように仮想通貨に投資することができるため、これまで仮想通貨投資をしてこなかった投資家が多数参入してくることが予想され、ビットコイン投資がさらに活発になることが期待されます。

2. イーサリアム(ETH)

イーサリアムは、ビットコインに次ぐ時価総額を誇る代表的な仮想通貨です。

プログラミングにより契約を自動化する「スマートコントラクト」という技術が特徴で、さまざまなビジネスでスマートコントラクトを取り入れようとする動きが活発です。

スマートコントラクトを活用し、自律的に稼働する金融機関として大きな注目を集めている分散型金融(DeFi)は、現在の金融のあり方を刷新すると期待されています。このDeFiは主にイーサリアムのブロックチェーン上で構築されています。

お金の貸し借りや利息で稼ぐといった、これまで金融機関が提供していたサービスが、DeFiにより自動で行われています。しかもDeFiは利息が高いため、2019年頃からDeFiの利用者が急増しています。

DeFi市場の拡大とともに、イーサリアムの価値も上昇していく可能性が高いといえるかもしれません。

3. リップル(XRP)

リップルは、低コストで高速な国際送金システムの実現を目指す仮想通貨です。

管理者が存在しないビットコインやイーサリアムに対し、リップルの場合はリップル社という発行主体が存在し、国際送金に特化した運営が行われています。

手数料が圧倒的に安いうえ、従来の銀行を利用した国際送金では、1~3日の時間がかかるのに対し、リップルならばわずか数秒で送金が完了します。

リップルはすでに世界中の金融機関と提携しています。日本でもみずほ銀行や三井住友銀行といったメガバンクをはじめ、大手金融機関が続々とリップルのプロジェクトに参画しています。

一方で、リップルは中央集権的な体制で運営されており、米証券取引委員会(SEC)からは証券性が高いのではないかと指摘されています。

もしリップルが今後、仮想通貨ではなく証券であると認定されれば、仮想通貨取引所での取り扱いができなくなったり、証券と同様の規制に準拠する必要が出てきたりするので、その辺は懸念点として覚えておきましょう。

4. ライトコイン

ライトコインは、取引の承認時間の短縮など、ビットコインの弱点を補う目的で2011年に開発された仮想通貨です。ビットコインのコードを元に作成されました。

ライトコインは、手数料や送金時間をさらに抑える技術として注目されている「ライトニングネットワーク」の導入テストに成功したり、ペイパルの決済手段として導入されたりするなど、今後の発展にますます注目が集まっています。

ライトニングネットワークが実装されれば、ライトコインの価値がさらに向上する可能性があります。

仮想通貨の将来性に期待!

仮想通貨の将来性について解説してきました。仮想通貨は誕生してから約12年。まだまだ新しい業界であり、さまざまな困難にぶつかりながら欠点を克服しようと前進しています。

金融商品としても、決済手段としても、新しい技術としても、時間と共に認められてきており、多くの人が将来性に期待しています。

カジノミーでは、時価総額が高く、将来性が期待されている仮想通貨4種類による入出金が可能なので、お持ちの仮想通貨でぜひ遊んでみて下さいね!

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